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    BCG及びGRBNチームは力を合わせて、インサイト自己評価ツールの投資対効果の向上に努めています

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    調査結果から、インサイトの投資対効果測定は、戦略的パートナーと見なされうるインサイト部門の一特徴であることが分かります。また、これは実際に企業内*で競合的メリットをもたらすソースであるとも考えられています。しかし、同時にこの調査では、実際に投資対効果を測定しているインサイト部門はせいぜい三分の一に過ぎない点も明らかにしています。 ボストン・コンサルティンググループ (BCG)とグローバルリサーチ・ビジネスネットワーク (GRBN)は、インサイト部門がその投資対効果測定により企業の中で戦略的パートナーと見なされうるよう、互いの協力の下で支援を行ってまいりました。 このプロジェクトの背景と、何故これが調査業界でそれほど重要なのかを知りたいと思われる方は、 ここからお読みください。 「インサイトからのROI」プロジェクトにおけるBCGとGRBNの連携は、2つのサブプロジェクトで構成されています。 1.インサイト自己評価ツールからのROI生成 2.このツールをインサイト部門の手に BCGは GRBNの支援のもとに1つの目のサブプロジェクトを実施し、GRBNはBCGの支援を得て2つ目のサブプロジェクトに取り組みます。2つ目のサブプロジェクトについては ここからお読み下さい。 インサイト自己評価ツールからのROI生成 1つ目のサブプロジェクトでは次の項目が目標です: 企業がROIを測定しない主な理由を説明すること ROIを測定している企業はどの様に測定しており、そうした企業はどの様に阻害要因を克服したのかを知ること インサイト監査から、ROI 測定結果の確認に使用できる自己評価テストを作成すること BCGとGRBNは、この問題に対する理解を深め、自己評価ツール制作に向けた提言を作成するために、調査協会(Insights Association)の長を対象として、定性調査及び定量調査を実施します。 BCGチーム紹介 このプロジェクトを担当するBCGチームです... Christine Barton ボストン・コンサルティンググループのシニアパートナー兼常務、BCG フェロー       Pierre Dupreelle ボストン・コンサルティンググループ         Simon Mario ボストン・コンサルティンググループ         Steven Eisenberg ボストン・コンサルティンググループのプロジェクト主任         ボストン・コンサルティンググループのChristine Bartonはこの様に述べています: 「今後の成長と時代への適応に不可欠な能力に対する当組織の継続的な取り組みでGRBNと提携できて、非常に喜ばしく思います。  今までは言葉と良き意図から語られていたカスタマー中心主義、インサイト、商業的分析が、実際にビジネスに影響を及ぼし株主にとっての利益に繋がることが実証された今、　この10年間に経験したよりも迅速な状況の移り変わりが起きつつあります。」 GRBNはこのプロジェクトでBCGと提携し、才能あふれる人々と互いに協力できることを誇りに思います。このテーマに関する次のBCGの論考をぜひお読み下さい: The Introverted Corportion Why Companies Can't Turn Customer Insights Into Growth Building a Better Customer...
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    Research_User_Experience

    参加者の参加体験に最大の配慮を

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    この一年間で、調査参加者に敬意を払うこと、参加者が快適な参加を経験できるよう配慮することの重要性について語られる機会が増えたように思います。  これは良いことです。  しかし、多くのクライアントはこの様な話に賛同の意を示しつつも、作成するアンケートはますます長く、ますます煩わしくなっています。しかし、「口先だけの同意」から「実行」へとシフトしているクライアントが増えている点にも気づきました。 私共の調査データをまとめた結果から思いつくままに挙げてみるとすれば、調査参加者の参加経験を快適なものにしたい場合、念頭におくべきポイントは3つあるように思います。  では、さっそくチェックしてみましょう 1.モバイル用の設計 我々の調査では参加者の25%がモバイル機器(スマートフォン+タブレット)でアンケートに回答していました。米国(39%)、中国 (33%)、オーストラリア(39%)といった地域では、モバイル機器で回答する比率が他より高くなっています。  調査にモバイル機器の使用を認めている機関にとっては、この数値は決して驚くにはあたらないはずです。  これを見ても、反応が良好でモバイル機器用に最適化設計された調査プラットフォームを用い、スマートフォンで簡単に回答できるアンケートを作成することが、絶対に必要であると分かって頂けると思います。  スマートフォンに適したアンケートは、タブレットやパソコンにも適しています。 2.人間的なアンケートを作成する モバイル用にアンケートを設計する際に一番困るのは、スペースの問題です。  画面に入る字数がパソコンの画面より圧倒的に少ないからです。  これはメリットにもデメリットにもなります。  これは、大きく面倒な作表に執着している人にとっては、しゃくの種です(これは正直なところパソコンでの作業でも面倒です)。  しかし、調査者により良いアンケート作成を強いるという点ではメリットとなります。  当団体の調査では、参加者が調査参加を途中で止める二大要因は、ともに「アンケートの設計の悪さ」に直接的に関わっています。  テーマが退屈過ぎる場合、41% が調査を中断します。  繰り返しが多過ぎる場合、51%が調査を中断します。  これは何を意味しているでしょうか?  これは「調査関係者の悪習に捕らわれたアンケート作りをせず、もっと人間らしいアンケートを作成する必要がある」ことを示しています。  調査関係者も同じ人間なのですから。 Q1.これらのアンケートの内、あなたはどちらに回答したいと思われますか? 直近1ヵ月に(テレビ、ブログ、雑誌、インターネット等で)ご覧になった広告の内、ご覧になった記憶のあるブランドを下のリストから選んでお答え下さい。 最近どのブランドの広告をご覧になりましたか? Bと答えた方は大丈夫です。あなたは調査参加者と同じく「人間的な」人間であるとお見受けしました。  Aと答えた方は、後で話し合いが必要ですね。 3.正直で倫理的な時間設定 回答者の62%が「最初に言われたより所要時間がかなり長い場合、調査を中断したくなる」と答えています。  これを誰が責めることができるでしょうか?  調査の所要時間については率直に説明すべきです。予想LOIはパソコンではなくスマートフォンでのトライアルに基づいて定めるべきであると、私は強く訴えたい。少なくとも、機器のタイプによって調整すべきです。  良質なデータを得たいと考えるなら、参加者にどの位の時間を割く必要があるか知らせる必要があります。  また別の調査では、長い調査の終わりに近づくほど、参加者の回答態度が悪くなることが示されています。  アンケートが20分だと聞かされていたのに30分かかった場合、最後の10分間を大急ぎで済まそうとする回答者を責めることができるでしょうか?  私にはできませんし、だれにもできないはずです。 これから数カ月間、この調査で得られたデータをさらに詳細に検討し、これからも参加体験の改善と「参加者第一方針」の大切さを引き続き提唱していきたいと考えます。  私たちの挑戦にどうか力をお貸し下さい。 Roddy Knowles Research Nowモバイル調査製品部門ディレクター Roddyは市場調査でのモバイル技術の活用(及び誤用)について 啓発活動を行っています。  彼は業界に対して「モバイル調査の改善方法」を呼び掛けており、データストリームをクリエイティブに統合する方法を提示･奨励しています。また、将来を見すえた参加者中心のアプローチも推進しています。 
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    Participant_Engagement

    参加者の関与-その野心的な目標設定

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    昨日、参加者関与プロジェクトの支援パートナーによるキックオフ・ミーティングが開かれました。その場で、このプログラムに野心的な目標を設定し、これを「実際の行動と結果を伴うプロジェクトにしよう」という決意が表明されました。 野心的な目標設定 本年、支援パートナーは次のような野心的なゴールを設定しました: 3月にユーザーエクスペリエンス(UX)データの収集・配信を開始する 10月にベストプラクティス・ハンドブックを編集・配信する。 ユーザーエクスペリエンス(UX)の測度 その良好な(及び劣悪な)参加体験が持つインパクトを実証できる能力ゆえに、確固たる測度は参加体験に変化をもたらし、参加体験を改善するカギであると言えます。ここでは主要な2つの測度を取り上げます: 調査プロジェクトに参加した経験に対して、参加者が行う評価 調査プロジェクトへの参加が、その参加者の当該ブランドに対する印象に及ぼす影響 こうした速度は2つの目的で使用されます: ベストプラクティス(及びワーストプラクティス)・ハンドブックの事例として使用する 「良好な(又は劣悪な)参加体験をもたらす要素」についてより理解を深め、この知識を調査機関の行動およびクライアントの行動を改善するために使用する 特に、パートナーがクライアントに、ブランドへの好ましい認識形成を促し、ネガティブな認識形成を回避する方法を説明できるため、全てのステークホルダー間で参加者の関与に関して建設的な対話が可能になると考えられます。 ベストプラクティス(及びワーストプラクティス)・ハンドブック この目的は、調査機関の調査員、クライアント側の調査員、調査結果のユーザー全てに、調査参加体験に関する豊富な事例を含む、ベストプラクティス(及びワーストプラクティス)のハンドブックを提供することです。 この事例は、GRBNと当団体パートナーが実施した過去の「調査に関する調査」や、パートナーらが収集している測度をベースとしています。また、必要に応じて新規の「調査に関する調査」プロジェクトからの補足も追加しています。 すばらしいワークグループの発足 パートナーらは、ゴールの達成に責任を持つ様々なワークグループに参加を表明して、その熱意を示しました。 ここでは初期の試みとして、データ収集WG、調査機関WG、クライアントWGを分けています。これによって、各グループが特に参加体験の改善のためすべきことに集中できるようにしました。進展するに従い、各WGを混ぜ合わせ、参加体験のさらなる改善に向けて、ステークホルダーの協力体制により可能な方法に集中的に取り組みます。 Insights Associationの Online Sample Forumを代表する Peter Millaが参加してくれたのは非常にありがたいことです。これで、この2つのプログラムの間に最高のシナジーが実現するはずです。 手始めとして次の3つのワークグループが発足しました: データ収集パートナーの調査スペシャリスト インターネット定量調査 Armen Adjemian (Active Measure) Jeff McKenna (Critical Mix) Adriana Rocha (EC Global Solutions) Lisa Wilding-Brown (Innovate) Bruno...
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    Building_Publöic_Trust

    パブリックトラスト･チャーター(公共信用宣言)構築 – 国立機関による批准が進行中

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    4つの地域団体によるチャーターの批准に続き、AMSRS、Insights Association、MRS、 RANZといった各国組織がチャーターの認定に初名乗りをあげ、調査業界の信用を国際的な規模で構築するこの計画に強い関与を表明しています。 今後数ヶ月間で、各国団体の加盟メンバーがこの問題に関われるよう支援を行う所存です: 特に、一般市民からより強い信頼を寄せられることはなぜ大切であり、その実現には何が必要なのでしょうか。 信用構築で業界団体や専門機関は確かに重要な役割を果たしますが、結局、一般市民が最終的な判断のよりどころとするのは、そして、最終的に当団体の成功の尺度となるのは、私たちの言葉ではなく、私たちの「現場でのふるまい」なのです。 だからこそ、私たち全員が「持てる力をつぎ込むこと」が必要です。クライアント、調査機関、データ収集期間、技術提供者も含め、全員が一丸なって、自らの行動により信用を構築する必要があります。 より優れた参加体験を 参加体験(ユーザーエクスペリエンス)は、意見を提供し、データへのアクセスを許可してくれる人々に対して私たちが敬意を示す明確な機会であり、従って、信用構築の基礎となります。 このため、当団体では、最近スタートした参加者関与プロジェクトを通じて、参加体験に重点を置いた信用構築プログラムを発足させました。このプログラムに対して すでに多くの団体が参加を表明しており、 皆様にも是非ご参加を お願いいたします。 透明性の向上 このプログラムの次の段階では、各地域の団体や各国団体の協力を得て、透明性の向上に取り組みます。ここでは特に、個人データの取り扱いが焦点となりますが、この分野で例えばMRSが Fair Dataプログラムで成し遂げたような実績を参考に計画を進めたいと考えます。 社会に調査の価値を示す 参加者関与と透明性の双方で進展があれば、信用構築プログラムのいよいよ最後の段階、「社会に調査産業の価値を伝える」段階に入ります。この業界の長期的な成功にとって、これは大変重要な段階です。もし「調査産業が人々(一般市民と消費者)にとって非常に有益な仕事をしている」ことを上手く伝えることができれば、人々に意見やデータの提供を求める他の凡百の組織･団体から、私たちは自らを見事に差別化することができるのです。これが実現すれば、私たちには人々により積極的に調査参加を呼び掛ける権利が与えられます。そして、これこそこの業界が努力して獲得に努めてきた権利であると言えます。 人々から参加への同意が得られれば、二度目の参加も快く引き受けて頂けるよう、快適な参加体験を提供する必要がありますし、また、参加体験の改善を第一に考えて取り組みを続けねばなりません。 詳しい情報やプログラムへの参加をご希望のかたは、 ここからご連絡ください。
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